考察・手法・テクニック

長期投資に適した銘柄の選び方(会社四季報での銘柄分析)

株の長期投資をするにあたり、銘柄の選択は最重要項目であり、正しい銘柄選択をするには、その会社のビジネス内容や将来性といったファンダメンタルを分析する必要があります。

本記事では、会社四季報を用いたファンダメンタル分析を紹介します。
一見難しそうに見えますが、見るべきポイントがありますので想像より簡単だと思います。そして、一度覚えてしまえばずっと使えるので投資家としての武器になります。

優秀な投資家を目指して、まずは会社四季報の使い方をマスターしていきましょう。

会社四季報とは?

東洋経済新報社が年に4回(3月、6月、9月、12月)発売している情報誌であり、企業の事業内容、業績、財務状態、今後の予測が掲載されています。
企業を知る上での基本情報が詰まっているため、銘柄選択の際には、まず会社四季報を見る投資家は多いと思いますし、私も使用しています。
書籍は全国の書店などで購入できるほか、会社四季報オンラインとしてインターネットで閲覧も可能です。
また、ネット証券会社でも無料で閲覧できることから非常に活用しやすい情報源です。

会社四季報から得られる情報

会社四季報に載っている内容について説明します。
以下はミサワホームのサンプルです。どこに何が掲載されているか確認しておきましょう。
四季報概要

以下の項目が掲載されています。次章からファンダメンタル分析での具体的な使い方を説明します。

  • 企業概要/事業内容
  • 最近の状況と今後の見通し
  • 株主/役員/連結会社
  • 財務状態
  • 資本異動/過去の株価
  • 過去の業績と今後の業績予想
  • 株価チャート
  • 株価指標

会社四季報を使用したファンダメンタル分析

それでは、会社四季報の何をどのように見てファンダメンタル分析を行うか、何が重要になるのか説明します。

業績を確認して企業の成長性を分析する

株価は、概ね企業の業績(利益)に沿って変動しますので、過去の業績と将来の業績予測を確認することは最重要項目です。
長期投資に向いているのは、黒字が継続していて且つ、増収増益が続くと予想される企業になります。

  1. 省電舎の会社四季報
    四季報-省電舎

    業績欄を確認すると赤字が続いていて次の決算で黒字転換できるかどうかといった内容です。そして黒字転換してもその後は苦戦しそうな予測となっています。
    先に述べたように、このような企業は長期投資には向いていないことが多いです。
    なお、四季報内に緑色の線がある『前期営業赤字で継続前提に疑義注記』の記載は、要するに赤字続きで倒産の可能性があることを示しています。

  2. ファーストコーポレーションの会社四季報
    四季報-ファーストコーポレーション

    業績欄を確認すると黒字が続いており、今後の業績予測も増収増益を見込んでいるといった内容です。
    このような企業は、長期投資の選択肢として考えていけるでしょう。

長期投資に向いた業績

・黒字続きであること
・概ね増収増益が続いていること

事業内容から成長性を分析する

会社の事業内容は、当然ながら会社の業績に大きく影響してきます。そのため、銘柄選択においても最重要項目です。どこの誰をお客さんとして何を提供することで稼いでいるのかを把握することで、将来が明るいか暗いか不透明か分けることができます。
長期投資に向いているのは、将来が明るいと判断できる市場で活躍している企業になります。

  1. 印刷をビジネスとしている企業
    最近はペーパーレス化が進み、印刷の需要は減ってきています。そのため、このような企業の成長は難しいと判断できます。
  2. オンラインショッピングをビジネスとしている企業
    既に急激な成長をしていますが、今後も成長すると考えられている業界です。このような企業は成長していくと判断できます。
  3. ゲームを作ることをビジネスとしている企業
    ゲームは当たりハズレ、流行り廃りが激しい業界です。このような企業は将来不透明と判断できます。
  4. 国内の飲食店をビジネスとしている企業
    日本の人口は減っていくことが分かっていますので、このような企業の成長は難しいと判断できます。
  5. 国内に加えて海外の飲食店をビジネスとしている企業
    日本の人口は減っていきますが、海外は人口が増えていきます。このような企業は成長する可能性があります。
長期投資に向いた事業内容(成長性)

・成長する業界、地域でビジネスしていること

事業内容から景気の影響度を分析する

事業内容によって、景気の影響の受けやすさが異なります。景気の影響を受けやすい事業内容は、業績の上下が激しいため、長期投資に向いた銘柄である『増収増益』を判断しづらくなります。
景気の影響を受けやすい企業は『景気循環株』、を受けにくい企業は『ディフェンシブ株』と呼ばれます。

  1. トヨタ自動車
    景気循環株の例としてトヨタ自動車の10年チャートを以下に示します。
    自動車産業は景気が良くなると売れやすく、景気が悪くなると売れにくくなる代表的な景気の影響を受けやすい業界です。
    トヨタの利益推移
  2. 花王
    ディフェンシブ株の例として花王の10年チャートを以下に示します。
    トイレタリー(日用品や化粧品)業界は景気が良くても悪くても買われるので代表的な景気の影響を受けにくい業界です。
    花王の利益推移

どちらも成長し続けてきた優秀な企業です。しかし、トヨタ自動車はカゴメと比べて大きく波打ちながら推移しながら成長していることが分かります。
このように景気循環株は景気を考慮した上で、企業が成長しているか確認が必要なので難易度が高くなります。

長期投資に向いた事業内容(景気影響)

・景気循環株とディフェンシブ株がある
・どちらが向いているということはないが、景気循環株は増収増益の判断が難しい

財務状態から倒産リスクを分析する

倒産する企業に長期投資するのはリスクが高いので避けなければいけません。それを確認するのが財務状態です。
2008年のリーマンショックなど世界的な危機が起こったときに、特に景気の影響を受けやすい企業は大赤字となるわけですが、そのような時にも事業を継続できる耐久力があるか確認します。
それを示すのが『自己資本比率』です。
会社の資産は、自分の資本(自己資本)と他人の資本(負債)から成り立っており、その資産でビジネスを行っています。他人の資本は将来的に返さなければいけませんので、自己資本比率が高い方が耐久力が高いと見ることができます。

具体的な数値では、40%以上ですと合格ラインと考えられています。なお、自己資本比率が40%以上でリーマンショックが原因で倒産した上場企業はなかったようです。

長期投資に向いた財務状態

・自己資本比率が40%以上

他の情報も活用して分析しましょう

企業の分析は、様々な情報を使うことで精度が高くなります。
会社四季報は、オーディションでいう1次審査の位置づけで捉えてもらうと良いと思います。

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